子宮頸がんを予防する「子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)」を接種した後に、体の強い痛みやけいれん等の副反応が起こったという訴えが増えています。これを受けて、先日、厚生労働省の専門家会議が開かれました。被害者の会は定期接種の中止を訴えていたのですが、副反応とワクチンの因果関係が不明ということで、定期接種は続行となりました。定期接種となった今、これを拒否することは出来るのでしょうか。
子宮頸がんワクチンの重い副反応の頻度
厚生労働省の発表によると、子宮頸がんワクチンの接種を開始した2009年12月から
2013年3月末までの副作用報告数は1968件になります。
そのうち、重篤な副作用が出たと報告された件数は106件で、
ワクチンとの因果関係があると報告されたのは67件。
ワクチンによる重篤な副作用発生頻度は以下の表の通りとなっています。
子宮頸がん | 12.3件 |
インフルエンザ | 0.9件 |
不活性ポリオ | 2.1件 |
日本脳炎 | 26件 |
日本脳炎は子宮頸がんワクチンの重篤件数を上回っています。
しかし、日本脳炎は定期接種が中断されていた時期がありましたが、
子宮頸がん(HPV)ワクチンに関しては定期接種は続行されています。
子宮頸がんワクチン副作用の症状
子宮頸がんワクチンを接種して重篤な副作用が出た人の多くが、
CRPS(複合性局所疼痛症候群)で苦しんでいます。
CRPS(複合性局所疼痛症候群)とは、
神経因性疼痛の代表的疾患で、交感神経の過剰な活性化に左右される疼痛。
・皮膚萎縮
・浮腫
・運動制限
・筋委縮
・多汗症
子宮頸がんワクチンによって重篤な副作用が出た場合の救済制度が設けられていますが、
CRPSが”ワクチン”によって引き起こされたものなのか、
それとも注射針が”神経”を傷つけて引き起こされたものなのかによって
救済制度を申請しても認可が下りないことも実際にあるのです。
子宮頸がんワクチンは本当に効果があるのか
子宮頸がんワクチンを接種することで、子宮頸がん全てが予防できるわけではありません。
HPV(ヒトパピローマウイルス)のある特定の種類に対してのみワクチンが有効で、
しかも、その種類に感染する率がたったの0.004%に過ぎないという報告があります。
とても興味深い動画があります。
是非、ご覧いただきたいと思います。
この動画で報告されている内容をまとめると、
・ワクチンで癌が予防できるのは1000人のうち、たったの0.04人でしかない。
・一般女性で16型が検出される割合は0.5%、18型は0.2%。
・例えHPVに感染しても、99.9%の人は子宮頸がんにならないという試算がある。
・HPVは感染しても90%以上が2年以内に自然排出される。
・インフルエンザと比較してサーバリックスの副反応は38倍、重篤な副反応は52倍。
ガーダシルの副反応は26倍、重篤な副反応は24倍である。
動画をご覧になると分かるように、
“子宮頸がんワクチンは効果がない”と、それを厚生労働省側の人も認識している内容の動画になっています。
子宮頸がんは20代~30代の女性が発病するケースが増えており、
その7割~8割の人がHPV16型とHPV18型の2種類が原因となっています。
しかし、ヒトパピローマウイルスは「ハイリスク型」と「ローリスク型」の2タイプあり、
子宮頸がんになるとは「ハイリスク型」になります。
例えハイリスクであったとしても90%以上の人が体内から自然消滅します。
また、子宮頸がんに移行したとしても、子宮頸がんは進行が遅い癌のため
きちんと定期検査を受けていれば癌化する前の早期の段階で発見し治療することが可能です。
日本の20代~30代の女性は婦人科で検診を受けることに強い抵抗感を持っています。
諸外国と比較すると子宮がん検診の受診率は25%ととても低く、
これが子宮頸がんに罹患する若い女性の数を後押しする形となっているのです。
まとめ
子宮頸がんは、定期的な健診を受ければ早期に発見でき100%治癒することの出来る癌です。
ワクチンに頼るのではなく、検診を受ける習慣をつけることが重要なのではないでしょうか。
2013年4月から子宮頸がんワクチンが小学6年~高校1年までを定期接種の対象としています。
定期接種を拒否したからといって、何か罰則があるわけではありません。
今までは有料だったワクチンが、定期接種対象年齢の間は無料になるだけの話です。
「我が子に今は受けさせたくない」と思えば拒否をすればいいのです。
今後、検証が繰り返され安全性が認められた場合、対象年齢を過ぎていれば
有料で受ければいいのです。
“ワクチン” と “がん検診” どちらに重きを置くのか。
対象年齢の子供を持つ親は、今後の情報にアンテナを立てておくことが大切でしょう。